早いもので2019年も年の瀬である。2020年は東京オリンピックパラリンピックの開催年であり、既に半年先に迫っている。どのようなドラマが生まれるのか、本当に楽しみである。一方、企業社会全体では、この時期に壮大な｢テレワーク｣の実験(？)がなされる。｢これからの働き方｣を考える上で、2020年は重要な1年になるだろう。

　そして、｢祭りの後｣には、少なからず起爆剤が必要となる。日本においても、様々な政策が打ち出されてくる。2020年8月以降の各種委員会、審議会や新政策ビジョン発表にはやはり注目しておきたい。必ず｢未来の新ビジネスのヒント｣が出てくると見ている。もちろん予兆も含め、本コラムでご紹介させていただく予定である。

2019年12月9日号において、日経ビジネスが実に興味深い特集を組んでくれた。その名も｢100年後も強い企業｣…。

　URL：https://business.nikkei.com/atcl/NBD/19/mokuji/00048/

　企業の短命化が叫ばれる時代において、｢100年後も残る企業｣に認定された6社の特徴や共通項については、よく把握しておかれることをお勧めしておく。きっと未来の予兆を感じることができるはずだ。
　やはり、時間軸だけでは簡単には解決できない課題を事業の中心に据えている企業は強い。今後の成長産業探索のヒントにもなるだろう(詳しくは本誌にて是非ご確認をお願いしたい)。

　本誌で印象の残ったフレーズがある。

　｢経営者と社員が目先のことばかり考えて仕事に取り組むよりも、未来に目を向けて業務に向き合った方が会社は間違いなく｢楽しい場所｣となる｣

　全く同感である。AIの時代を間近に控え、会社は｢楽しい場所｣であることがこれからより重要になっていく。世にいう｢クリエイティブな仕事｣をするためには、｢楽しい場所｣であることが重要なのだ。それが選ばれる条件でもあり、成長のための条件でもある。新たな年を迎えるにあたり、是非皆様と共有しておきたい。

今回はここまで。
　2020年も、様々な注目成長やその息吹きをお届けしていく予定である。引き続き、ご覧いただければありがたい。


<筆者紹介>
菊池 健司
株式会社日本能率協会総合研究所マーケティング･データ･バンク　MDB事業部 部長。
1990年日本能率協会総合研究所入社。マーケティング・データ・バンク(MDB)で長年に渡り、民間企業、官公庁、独立行政法人、大学等からの要請に応じ、公開情報を中心とした情報提供に携わる。現在は新規事業開発、新用途探索、ビジネスプラン策定といったテーマにおいて、情報コンサルタントとして個別企業や機関での支援活動に日々取り組んでいる。情報活用を通じて社員の発想を拡げることを目的とした研修の要望が急増している。